FREETELの速度低下を引き起こした異常な利用についての考察がITmediaに記載されています。
その中で、この異常な通信が業者によるものとの回答を得ており、妨害工作であることは明らかです。
ITmediaの記事
ITmediaでの記事は以下となります。
事件については、
「FREETEL SIM」を展開するプラスワン・マーケティングは、3月9日に、一部のユーザーの異常な利用によって、速度の低下が起きていることを発表した。一部サイトでダウンロードが遅くなるという影響が出ており、発表時の3月9日時点で、10日間に及んでいたという。プラスワン・マーケティングの発表によると、当該ユーザーに対しては、警告や利用の停止に加え、法的措置を取っていくという。
とあるように、他者に影響が出るほどの異常な通信を10日間も続けていたとのことです。
記事の中でこの中で、プラスワン・マーケティングの広報担当に問い合わせており、
「当社のネットワークに、故意に負担を与える利用が確認された」ことが、その理由だという。ただし、詳細に関しては「ネットワークのセキュリティに関する事項のため、お伝えすることができない」と、真相はやぶの中だ。
と詳細は秘匿されています。ただし、記事では、
今回の不正な通信には“業者”が関与していることも明かした。
と記しています。
犯人は誰なのか。MVNOの親であるdocomoにとってMVNOの契約者数はdocomoの契約者数に含まれるため、妨害などする意味はありません。
そうなると、競合MVNO同士の潰し合いということになります。
MVNOのシェア
MMD研究所の2016年3月版データによると、1位OCNモバイルONE、2位楽天モバイル、3位IIJmio、4位BIGLOBE SIM、5位mineoとなっており、FREETELは10位です。
- 音声通話SIMは「楽天モバイル」、データSIMは「OCN」が最多～格安SIM利用動向(ケータイWatch)
それなのにFREETELが狙われるということは、FREETELが今後の脅威となり得る有力なMVNOであると判断されたとうことです。
ちなみに、ほぼ1年前のデータは以下の通りです。
- スマホ所有率は56.5％、MVNOのシェア1位はIIJ――MMD調査(ケータイWatch)
まとめ
FREETELはプランやサービスが魅力的なのですが、どうも体制整備が遅れているようです。大手MVNO他社は既にあるWEBシステムにプランを追加したり、光回線などのWEBシステムを流用したりができますが、新規参入組はそれらの構築から始めなければなりません。
確かにそれらが整えばFREETELのプランとサービスは脅威となるでしょう。今後もMVNOの潰し合いは続くでしょうし、そのとばっちりで通信障害の影響を受ける可能性はあります。
しかし、競合他社が脅威と感じるFREETELはそれだけ魅力的なSIMであるということです。
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