Windows 10

Solomonレビュー[redémarrage]

Windows 10アップグレード、MSとPCメーカーに思惑のズレ

 

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既存のメーカー製パソコンのWindows 10へのアップグレード対応が発表され始めています。

しかし、発表内容を見てみると、マイクロソフトとPCメーカーとで思惑がズレているようです。

古い機種をサポートしたくないPCメーカー

今回、東芝が発表した機種は、2014年5月以降に発表になった機種とのことです。ほぼメーカー保証の範囲内の機種です。今後2013年7月以降の機種についても追記されるとのことです。エプソンダイレクトショップも2013年8月以降販売した機種としており、PCメーカーとしては発売後2年としたようです。

当然、Windows 7発売当初のPCは対象にはなりません。

PCに限らずどんな製品でもメーカーはサポートなどやりたくはありません。まじめにやったら利益など吹っ飛んでしまいます。そのため保証期間を1年と定め、それ以降は高額有償対応とすることでサポートを利用する客を減らしています。

ところが今回マイクロソフトはWindows 7以降のPCについて、Windows 10へのアップグレードを無償で行うと言ってしまいました。まじめに対応すれば5年以上前のPCについてもサポートしなければなりません。

PCメーカーとしては売ってしまったものなどどうでもよく、数年に一度の新OSという商機を逃したくありません。売ってしまった機種のサポートなどしている暇は無いのです。そのため2014年5月以降と時期を区切ってアップグレード対応する機種を限定してきました。

また、古い機種までサポートするとなればそのメーカーのPCは買っても安心できると信頼を得られます。そのため、今回の東芝の発表は「おまえらもこのあたりで手を打っておけ」という他PCメーカーへの牽制の意味もあるのでしょう。

牽制が功を制したか、エプソン、NECと後にサポートを発表したメーカーは数か月の違いはあれど、どこも発売後2年で切ってきています。

Windows 8という汚点を無かったものとしたいマイクロソフト

一方マイクロソフトは、使い辛いOSと不名誉な評価を受けたWindows 8を市場から根絶し、無かったことにしたいのでしょう。また、その評価によって未だWindows 7を使い続けるユーザーをも早期にWindows 10に移行させたいのでしょう。

こちらの記事では、

というわけで、MicrosoftのWindows 10無料アップグレード施策には、「既存ユーザーの早期移行」と「買い控えを防ぐ」という2つの大きな狙いがある。

とあります。

「買い控えを防ぐ」というのは2015年7月29日には製品版Windows 10やWindows 10プリインストールPCは発売されないから、プリインストールPCを待つよりアップグレード可能なWindows 8.1プリインストールPCを買った方がよいと言いたいようです。

7月29日にWindows 10が発売されないかどうかはわかりませんが、第5世代のCore i7-5775Cも出るのが遅すぎましたので、第6世代に合わせてWindows 10プリインストールPCが出てくるという考えも可能性としてはあるでしょう。

PCメーカーでの検証と製造を考えると、遅くとも今月末までにRTMが出ないならWindows 10プリインストールPCの発売は7月29日ではありません。

まとめ

新しいWindows 10プリインストールPCを売って古いPCのサポートとオサラバしたいPCメーカーと、PCメーカーの事情など知ったことかとでも言うように市場にあるすべてのWindows 7、8、8.1をWindows 10に置き換えたいマイクロソフト。

この関係は本当にWindowsエコシステムが円滑に機能している状態なのでしょうか。

Windows 10へのアップグレードアイコンが表示され、ぬか喜びしたユーザーが、PCメーカーの発表でWindows 10へアップグレードできないと知った時、ユーザーは今後も、そのPCメーカーのパソコンを買うでしょうか。

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