端末購入サポート 規定利用期間 解除料

Solomonレビュー[redémarrage]

スマートフォンやタブレットの解約時の解除料に注意しましょう

 

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昔は在庫処分で1円端末がよく売られていました。これを利用して新しい端末に安価で乗り換えることが可能でした。

しかし最近は「解除料」なるものが取られるようになり乗り換えが難しくなっています。

docomo-kaijo-ryou-02

端末購入サポートとは

スマートフォンやタブレット、フィーチャーフォンなどdocomoの携帯に新規、機種変更、契約変更、MNPなどで乗り換える場合、端末を安く販売するために「端末購入サポート」として端末を割り引いて販売しています

これは店舗ではなくdocomoが割り引いており端末代金1円などで売られている物です。

当初は限られた端末だけだったのですが、現状は殆どの端末が対象です。

例えば、iPhone 6s 64GBの場合、新規・バリュー・一括の価格は10,368円(税込)です。

これは端末価格99,792円(税込)から端末購入サポートの「割引額」89,424円(税込)を引いた価格です。

「割引額」は店舗ではなくdocomoが引いているのでペナルティがあります。

それが「解除料」です。

解除料とは

「解除料」とは、端末購入サポートのページの表にある機種ごとの「対象となるお手続き」で購入した場合に「割引額」を受けると、「規定利用期間」以内に契約変更または解約をすると取られる違約金です。

先ほどのiPhone 6s 64GBの場合は、44,712円(税込)です。

「解除料」は「割引額」の半分に設定されています。

規定利用期間とは

端末購入サポートにおいて「違約」となる拘束期間は12ヶ月です。ただし、契約月と期間終了と同時に解約した場合のペナルティがあるため、前後1ヶ月が追加され実質で14ヶ月の拘束期間となります。

ただし、月初めの1日に契約した場合のみ13ヶ月となります。

docomo-kaijo-ryou-01 docomoサイトでの説明図

ダブルでかかるdocomoの違約金

結局、現状ではdocomoで契約して中途解約した場合、2年拘束の違約金10,260円(税込)に加えて「解除料」が取られることになります。

高い端末を非常に安く買うとペナルティーが大きくなります。

まとめ

「解除料」なるものが取られるようになったことで、新しい端末を安価に入手するのは難しくなりました。

ただし、条件さえ合えば安く購入できる場合もあります

店頭の「一括1円」は昔とは意味が違うので買う時に注意してください。

 

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